アジアへの技術移転など

じん肺などの職業性呼吸器病に限らず、職業病の頻度は当然途上国のほうが高い。戦後の日本がそうであるように経済の発展が何よりも重視され多少のマイナス面はいたし方が無いという考えが強い。日本などの先進国の失敗の二の舞を踏ませては成らないと考えても一筋縄ではいかない。
職業性呼吸器病の対策は勿論、病気が発生しない作業環境を作る工学的な対策が最重要でこれがなければ疾病を根絶することはできない。しかし、これには経営者の意識を変革する必要がある。また、医師自身が職業性呼吸器病の存在を指摘できていない可能性もある。それを是正するためにアジア諸国ではILOが専門家を派遣してILO分類によって胸部写真を分類し、じん肺の所見を指摘できるようにするという講習会がおこなわれている。ILO担当官はアジア諸国は未開の国で先進国の専門家が教えを垂れる必要があるとの認識が強いようだが、私は何度か行って見てアジア諸国にもかなりインテリジェンスの高い医師がいて、十分に講習会を行うことができると見た。また、英語よりも現地の言葉のほうが理解度が高まるのは当然のことで、英語での講習でパッとしない受講者が現地語でセッションをやってもらうと熱心な議論をしていた。われわれの教育手法自体が旧時代的なのだろうと思う。
われわれが開発した国際じん肺CT分類もSpringerから出版したものの、こういう形で出版すると著作権がどうだということを厳しく言われ、途上国の医師にも本を買ってもらわないと周知できないことになる。しかも、読者数が少ないと見ると非常に高い値段を設定される。また、科研の補助をもらって出版しておきながら、数百冊の買取を要求されるという始末で本末転倒である。出版社が科研費をただでもらっているような話だ。現在の制度がそうなっているらしいのであまり文句は言えないが…。
むしろ、e-textbookを無料で発行するほうが、余程世のため人のためになりそうだ。研究にはいろいろとお金がかかり、研究費がないと困ることが多いが、その収入源を科研だけに頼らず成果を無料配布しても、こちらが我慢するだけではないというやり方をしなくてはならないのだろう。実際、大学レベルの教科書なら無料で発行する会社Freeload Pressがある。企業が最近パンフレットよりもHPに力を入れているのはその方が宣伝費が安いからだろう。出版社や広告会社を通しての広告よりWEBを通しての広告宣伝のほうが受け手に伝わりやすい時代が訪れつつある。論文の検索も以前はAbstractまでしかWEBでは手に入らなかったのが、殆どのJournalの全文が大学では電子ジャーナルで入手可能だ。持っているのは会員である学会の学会誌のみということになってくる。
世界中の一流の研究者が自分の著作をJournalに投稿するだけではなく、自分のHPに掲載するようになれば、Journalのいくつかは潰れるかもしれない。Journalが持っているのは出版したページの版権だけで、その原稿は著者のものだから基本的には問題が無いはずだ（出版社によっては違うことを言うところもある）。研究者は発表した論文が著名な雑誌に掲載されたかどうかということで評価されることが多いので、あまりJournalと喧嘩をするのは得策ではないだろうが、いかに研究成果を世界に還元するかということを考えていく必要もある。
アジア諸国が著作権などの先進国の常識を知らない国々だという指摘もコピー商品などの例を挙げるまでも無く強いが、WEBの中で個人対個人（C2Cというらしい）の経済活動が企業対個人（B2C）に拮抗するようになるとすれば一挙に先進諸国が蓄積した経済的な優位性は崩れるのではないか。