過重労働・メンタルヘルス対策など
産業保健でのトピックスの一つが作業関連疾患だが、これはかつての成人病（成人の主要死因となる疾病）や今言う生活習慣病（lifestyle disease:死因となる疾病に加えその素地を作る基礎疾患も含めて生活習慣にリスク要因のあるもの）とかなり重なる概念である。従来、職業病というのは主に重工業や旧来型の肉体労働の中で特異的に発生するものをさしていたが、作業関連疾患というのは第三次産業も含めて様々な就労形態に応じて出現し、作業によって発生するか、作業によって増悪するものを言う。したがって、私傷病として持っている疾患であっても作業によって増悪するならば作業関連疾患ということができるのである。
この中で特に注目されているのが過重労働である。以前は直前一ヶ月などの直近の過大な残業などのみが過重労働とされてきたが、現在は月100時間以上の残業があるか数ヶ月にわたり月80時間以上の残業をしている場合を指すようになった。それが心身に過大な影響を及ぼして疾病を発症、あるいはかかっていた疾病が増悪し死亡に至るのを過労死、過労自殺などと呼んでいる。
この概念は、欧米では理解困難なことでわが国における過労死、過労自殺などの概念を説明することは非常に困難だ。世界の自殺率の各国比較をみると、先進国では1位、東欧諸国を含めると10位ということだ。ロシアを含めた旧ソ連は以前から自殺率が高かったが、アルコールが原因と見られている。
さて、わが国の過重労働に視点を戻すと、厚生労働省は残業時間によって過重労働を定義しているのだが、職務内容について裁量権や自由度などの検討は研究としてはなされているがそのことにはあまり触れられていない。定量的なものとして指標が必要だという面があるのだろうが、大規模な事業場については機械化などで時間外労働を減らすことが可能であっても、小規模事業場や研究職など時間外労働を減らすことが事実上困難な人たちもいる。
厚生労働省は過重労働対策ではメンタルヘルスの対策を同時に行っていくことが重要だと主張しており、この主張は上記の観点から的を得ていると思われるが、４つのケアといううつ病をターゲットとした疾病対策をメインとした現在の対策では小規模事業場の問題は解決されないだろう。現在のメンタルヘルス対策を導入することだけを考えても、安全衛生といういわば後ろ向きの課題は、利潤追求を掲げる企業の経営方針からは最重要課題となりがたい。効果的にメンタルヘルス対策を進める企業では、経営陣に「メンタルヘルス対策が生産性向上につながる」ことを説明し、経営戦略としてメンタルヘルス対策を行っている。メンタルヘルスが安全衛生担当課の事業ではなく、企業の使命を達成する一つの要素として社員教育の中で取り入れられ継続的に教育される。幹部教育の中に取り入れられるという形を取っている。こういう企業ではもはや産業医や産業看護職がメンタルヘルスや過重労働を講義するのではなく生え抜きの安全衛生担当部長が企業の戦略を踏まえて講義しているのである。これは規模の大きな企業でなくてはできないやり方だろうが、企業戦略として作業関連疾患に取り組むという観点は普遍的なものだろう。
中小企業における対策はというとこれはなかなかよい案が浮かばない。ILOの局長を務めた労働科学研究所の小木和孝氏らが推進するWISE（Work Improvement in Smallscale Industries）は安全委員会や衛生委員会などが設置されていない小規模な事業場で経営者と労働者が対話しながら作業場の問題点を気づきあい実行可能な改善策を提案し合い小さな改善事例を積み重ねていくというもので、現場密着型の対策として非常に興味深い。
石綿ばく露者の検診
国際じん肺CT分類の開発のために症例収集をしてきたが、建設業といっても主に木造建築を主にしている人たちの集団で胸部写真での検診をしてみて、かなり高濃度の石綿ばく露がないと発生しないと考えられている石綿肺が数例以上あるのには正直驚いている。木造建築主体といっても青石綿などが多く使われていた時代に年数回のゼネコン下請けの仕事が高濃度の石綿を吸入する機会となったのかもしれない。
石綿ばく露者に対する検診は現状では胸部写真を年2回というのが基本でじん肺陰影があれば医師の判断でCTを追加することになる。胸部写真でじん肺ありのものだけがCT撮影可というのも不思議な話だが、じん肺法ではじん肺有り無しはILO国際じん肺胸部エックス線分類に準じたわが国独自のじん肺標準エックス線フィルムを胸部写真と比較し決定することになっており、胸部写真でなしと判定されればたとえCTでじん肺陰影が指摘されたとしてもなしなのだ。尤も、これは日本だけの特異な現象ではなく、じん肺有り無しの基準についてはILO分類に基づいて胸部写真で決定するというのは米国でも諸外国でも基本的には同じだ。むしろ、ILO1/1以上でなければ石綿肺ありとはしないという国もある（米国など）なかわが国の標準写真はILO分類より早期のものを１型にしておりむしろ感度の高い検診をしている。したがって、日本の厚生労働省の役人の頭が固いからだという単純な話ではない。
CT検診ということを考える場合、上記の石綿肺などの良性疾患を対象とするという観点と肺がんや中皮腫などの悪性腫瘍を対象とするという観点があり、これを整理して考えなくてはならない。国際じん肺CT分類は主に前者を主対象とするものだが、CT検診という場合に良性疾患のみをターゲットとして10mGyもの放射線被曝をさせるということは到底考えられない。とすると対象を決定する際に良性疾患のリスクに加え、悪性疾患のリスクを検討し、このリスクの高い集団を特定して対象に設定しなくてはならない。年齢としては50歳以上、喫煙者（禁煙しているものも含めて）ということになるのだろうか。石綿のみでも25F*year/cc以上の累積ばく露があると考えられるものは肺がんリスク2倍として対象に含めてよいだろうが、この累積ばく露を算定するのはなかなか難しい。作業場の線維濃度測定のデータが少ないからだ。名取雄司氏らが測定公表している作業ごとの線維濃度は検討の資料になるだろう。
